ユーロ/円相場は、4月11日の131.12円をピークに、足元では126円台中盤まで値位置を切り下げる展開になっている。ユーロサイドには特に目立ったネガティブ材料がある訳ではないものの、円安に対する修正圧力が強くなったことが、ユーロ買い・円売りポジションに対する修正を迫っている。
キプロス支援策は23日に調印予定になっている。100億ユーロを欧州連合(EU)など外部からの支援で賄う一方で、残りの130億ユーロは自力で調達することになる。増税や金準備売却など様々な案が浮上しているが、救済合意そのものの成立はほぼ確実視されており、キプロスのデフォルトや同国発の金融危機といった最悪のシナリオは回避できる見通し。10日には格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ社がキプロスの格付け見通しを「ネガティブ」から「安定的」へ引き上げるなど、欧州リスクの軽減が強く印象付けられる状況にある。引き続き、ユーロ圏の景況感悪化がユーロの上値を圧迫することが予測され、16日の独ZEW景況感指数などが注目されるが、円サイド主導の展開が続く見通し。
その円であるが、18~19日に20ヶ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議を控えて、様子見ムードが強い。米為替政策報告書で円安誘導が行われていないか注視する姿勢が示されていたこともあり、イベントリスクの消化待ちになる。これまでのような急激な円安リスクは限定されるも、G20でサプライズとなるような円高けん制の動きが見られなければ、来週は再びユーロ買い・円売り圧力が強まり易い地合にある。一時的な押し目形成局面との理解で良いだろう。
今後1週間の予想レンジは、124.50~128.00円。